kurukurupamanewsのブログ

頭がくるくるぱ~しそうな話題を、ど素人が妄想とニュース記事でまとめてお伝えします!

中東情勢:速報……イランで核開発関係者が暗殺される!?

 

記事で書いたことが現実になろうとしている……

 

速報です!

ニューヨークタイムズで衝撃のツイート!

一瞬で目が覚めましたw 

超訳すると、

「ニュース速報:イランのトップ核科学者がイラン北部で致命的に撃たれた、と国営メディアが報じた。彼はその核兵器計画の背後にある力として見られていました。」

 

ちょービッグニュースですよ! 

日本人のあなたは国際情勢追いましょうね。

商社勤務のあなた、石油事業の同僚に逃げろとアドバイスしましょう。

 

NYTが引用している記事をざっと読んだところ、

イスラエルアメリカの諜報機関がこの核開発者を追っていたらしいですね。

 

 

1、なぜイランの核開発者が殺されたのか?

イランの核開発をめぐる動きは中東情勢の悩みの種でした。

2015年にオバマがイランと核合意をしてから、中東諸国のパワーバランスが大きく揺らいでいました。アメリカでオバマからトランプ政権へとかわり、それまでのイラン核開発推進路線から、イランの敵国であるイスラエルへ融和政策をとり、2018年に核合意を離脱しました。現在は、イスラエルサウジアラビアUAEなどの中東諸国との経済連携へと動いております。

今話題のアメリカ大統領選でバイデン候補が自称次期大統領として、イランとの核合意についても言及していました。「復帰してもいい」と。

 

www.asahi.com

 

これをよく思わないのが、中東諸国(イスラエルサウジアラビアUAEなど)です。*中東には11月中下旬にポンペオ国務長官、日本でいえば外務大臣が訪問。

つまり、トランプ政権となってアメリカがイランを封じ込めることで、中東情勢はパワーバランスを保つことができた、だが、バイデンになるとまたイランが力をつけて混乱という状況です。チンピラをヤクザが抑え込む、そんな図式ですね。

 

では、だれが殺したかの核心部分ですが、反イラン派のどこかでしょうか。

イランの外務大臣がツイートしております。

グーグル翻訳

「テロリストは今日、著名なイランの科学者を殺害しました。この臆病は、イスラエルの役割の深刻な兆候とともに、加害者の必死の熱狂を示しています。イランは、国際社会、特にEUに対し、恥ずべき二重基準を終わらせ、この国家テロ行為を非難するよう呼びかけています。」

イスラエルに言及した点は注目すべきでしょう。イラン側もなぜ殺されたのかわかっているでしょう。しかし、核開発者と書いていないせいか、一般人からのコメントでは「核開発しているからだろ?」と指摘されています。

もしかして、中東諸国の合意の上では……?

 

2、なぜ今なのか?

なぜ今なのか、イランを「今やるか、後でやるか」を考えれば、今のうちにやっちまうほうがいいだろうと……それほど中東諸国にとってはバイデン民主党が嫌いなんだとよくわかる事件でしょうね。

オバマは平和の使者ではなく、爆撃狂ですから。

メディアを信じてはいけません。広島訪問はカモフラージュにしかすぎません。

理由はもうひとつあり、それがこの暗殺の大義名分を得そうですね。

アメリカ大統領選で、つい先日、パウエル弁護士(軍事弁護士)がアメリカのジョージア州で不正選挙をめぐる訴訟を開始しました。そして、その訴状には、不正選挙に「イランと中国の関与」を指摘しているのです。

はい、今回の主役イランさんの登場ですw

ちなみに中国とイランは仲がいいです。

しかも、中国は核を持っていますね。いったい、どういうことでしょうか……?

 

まとめると、バイデン民主党は中国とイランと共謀して、アメリカ大統領選での不正を働いた。トランプ現大統領は、国家反逆罪の共謀者であるイランを許すことはできない。ひとまず、中東諸国とともにイラン核開発の根っこを刈っちまおう、ということでしょうか。。。つまり、アメリカは本気です。あたりまえですが……

 

ポンペオ国務長官イスラエル入りしてから、中東情勢も激動です。

すべてはアメリカ民主党による、アメリカ大統領選での不正行為のせいですが。。。

とりあえず、米中戦争は確実でしょうねw 

イランが仕掛けるか、中国が仕掛けるかの瀬戸際まできてそうです……

日本だと中東経由の石油、ホムルズ海峡がどうなるか……

 

頭がくるくるぱ~してきたところで、この記事はこの辺で!

 

*追記

12月20日にイランからイラクアメリカ大使館へロケット攻撃がありました。

死傷者は出ませんでした。しかし、その直後にアメリカの原子力潜水艦がホムルズ海峡を通過してペルシャ湾に入ったそうです。

 

www.nikkei.com