大手SNS企業が言論弾圧へ！！ 株価大暴落→通信品位法230条廃止→解体決定か！？
先週、トランプ大統領のSNSアカウントが永久停止処分されました。
民主主義の根幹は「言論の自由」です。しかし、SNSの対応は言論弾圧ですね。
記事はすべて読売新聞ですが、SNS側を擁護していますねｗ
新聞屋は言論の自由でメシを食っているのに。。。
だがしかし、民主主義で揺れる「香港問題」だと論調が厳しいですｗ
アメリカの民主主義はどうでもいい、ダブスタ系マスゴミですねｗ
ここから、読売新聞は反中DS系のCIA傘下カンパニーとわかりますね。
読売新聞は保守系ではなく、CIA傘下カンパニーであることは常識です。
だから、CIAが設立した警察・検察と仲が良く、犯罪をスルーできるのですね。
＊現在CIA内部ではトランプ側とDS側で闘争中？
＊読売新聞・野球界を発展させた正力松太郎はCIAエージェントでした。
＊長嶋茂雄さんはなぜか聖マウリッツィオ・ラザロ勲章を受章しています。
アメリカでも、大統領選をきっかけに大手メディアが敵側であることは周知されました。とくにトランプ支持者への報道リンチは悲惨なものです。もはや言論弾圧組織ならぬ、「報道マフィア」で「言論の自由」のかけらもありません。
ここから大手メディアはディープステートの傘下カンパニーだとわかりますね。
そして、冒頭のSNS企業によるアカウント停止でこれらの企業もディープステート傘下だとわかり、大幅に株価が暴落しました。これぞ「ナイアガラの滝」です。
売り抜けた方はお見事でした！！！
トランプ大統領の一件で、各社の株価が暴落してるなぁ～。
— 藤田浩二 (@5BOEeFccf0qFfTk) 2021年1月13日
特に３枚目の写真、フェイスブック社は大暴落やん。
このままだと、ヤバイじゃないかなぁ～。https://t.co/jWQ99ybthu pic.twitter.com/A8qCANKXuD
トランプ大統領の言論弾圧に対し、各国首脳もSNS企業を批判しております。
とくにドイツのメルケル首相が批判したことは、企業批判へのガス抜きなのか、ドイツが生きるための保身なのか気になるところですが、トランプ大統領とEU欧州連合は肥大化するGAFAへの規制（個人情報保護・節税対策）に賛成していましたね。
もっとも、大手SNS企業がビジネスで成功したのは、アメリカにある通信品位法230条で保護されてきたからです。トランプ大統領はSNS企業による言論弾圧に対抗するために廃止するよう議会に求めてきましたが、却下されてしまい、今日のアカウント停止に至ります。
＊引用ツイートもすべて削除されております。なんてひどい……
kurukurupamanews.hatenablog.com
たがしかし、トランプ大統領の再選は確定ですので、大統領選が終わり次第、早急にSNS企業への制裁を始めるでしょう。最悪は上場停止、許されて売却、本命はアメリカとEUが中心となって官民企業としての分社化でしょうか。
それは「TikTok」でおなじみの中国系企業バイトダンスへの制裁でわかるでしょう。
一方で、敵側ディープステートはSNSが最後の砦でしょう。SNSを封じたのは、トランプ大統領側の主張や暴露を恐れたからであり、1月20日の大統領就任式でバイデンが正式になれば、一発逆転サヨナラ満塁ホームランとなります。
＊残念ながら読売新聞は惨敗でしょうが……
なんにせよ、日本でもSNS規制は導入されるでしょうから、国産SNSを開発している「モバゲー」のDeNA、「mixi」のミクシィ、「ニコニコ動画」のドワンゴあたりは注目ですね。日本法人買収機会を逃したら……ですｗ
もしかしたら、読売ジャイアンツがソニージャイアンツになる可能性も……？
頭がくるくるぱ～する前に、この記事はここまで！
